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 公的資格

国家資格に準じる、公的資格を8件紹介しています♪いずれも、ポピュラーで社会的に、評価の高い公的資格です。

 < 簿記検定(日商簿記) >   公的資格・1

企業の経営状態を、正しく把握するために必要な簿記は、全ての企業でニーズがあります。検定は4級から1級までありますが、会計責任者であれば、2級の公的資格はほしいところです。1級を取得すれば、税理士の受験資格を得ることができます。

・学習期間 3カ月〜1年
・合格率 1級10.9%  2級38.6%  3級49.5%
・資格難易度 ★〜★★★
・問合せ先 全国各地の商工会議所 日本商工会議所 東京・03-5777-8600

 < 秘書技能検定 >   公的資格・2

担当上司の仕事の効率化を助ける業務として、事務全般の能力が求められる仕事です。OA操作、事務管理から、接客マナー、社会常識など広範囲な知識が必要となります。
女子大生に人気の公的資格で、就職活動の際や実際の実務でも、大いに役立つ資格といえます。

・学習期間 6カ月〜1年
・合格率 1級25.4%  準1級24.7%  2級52.0%
・資格難易度 ★〜★★
・問合せ先 (財)実務技能検定協会 秘書技能検定部 03-3200-6675(直)

 < 実用英語技能検定(英検) >   公的資格・3 

英語を必要としている企業では、英検の公的資格は高く評価されています。
今後のグローバル化の中、ますます需要が高まり、語学力を発揮できる場合が多くなってきます。このためにも、2級以上の資格を取得しておくことが望ましいでしょう。

・学習期間 6カ月〜1年
・合格率 1級8.3%  2級19.4%
・資格難易度 ★★〜★★★
・問合せ先 (財)日本英語検定協会 03-3266-8311(代)

 < 情報処理活用能力検定(J検) >   公的資格・4

文部科学省の認定を受けた、情報処理と活用の知識を評価する検定で、受験者が急増している公的資格です。
情報活用の基本的知識、オフィスのネットワーク化の業務、エンドユーザーに適した業務のシステム構築に関して、1級、2級、準2級、3級の4段階のレベルが用意されています。

・学習期間 6カ月〜1年
・合格率 1級13.8%  2級33.5%  準2級54.4%
・資格難易度 ★〜★★★
・問合せ先 (財)専修学校教育振興会 検定試験センター 03-5275-6336

 < ディジタル技術検定 >   公的資格・5

コンピューターの情報処理や、制御技術の知識、技能を評価する公的資格です。多くの企業が資格の取得を奨励していて、有資格者は社内で優遇され、将来性のある公的資格といえます。
1級〜5級まであり、1級では、かなり専門的な知識が必要で、能力を発揮できる場も多く与えられています。

・学習期間 6カ月〜2年
・合格率 1級4.1%  2級51.4%  3級52.1%
・資格難易度 ★〜★★★
・問合せ先 (財)実務技能検定協会 ディジタル技術検定部 03-3208-8948(直)

 < CG検定 >   公的資格・6

パソコンの処理速度が急速に高まり、現在ではほとんどのものが、CG(コンピューターグラフィックス)で映像化できるようになりました。このCGの技術や、知識、デザイン能力の検定試験です。
この公的資格を取得すれば、ゲーム、アニメ業界や出版、広告の分野で、力を発揮することができます。

・学習期間 3カ月〜6カ月
・合格率 1級6.7%  2級38.0%  3級58.4%
・資格難易度 ★〜★★★
・問合せ先 CG−ARTS協会 検定実施センター 03-3562-4840

 < DCプランナー >   公的資格・7

老齢化が進む現在、注目されているのが年金の専門家である、DCプランナーの公的資格です。新しく導入された企業年金制度である、確定処出年金を中心に、退職金を含めた投資と資産運用の知識が必要になってきます。
試験は1級と2級の2つのレベルがあり、1級は年金やセミナーの専門講師、2級は一般の人への、年金指導ができるレベルの公的資格者です。

・学習期間 6カ月〜1年
・合格率 1級22.7%  2級44.5%
・資格難易度 ★★
・問合せ先 DCプランナー試験中央センター 04‐7170‐7703

 < 販 売 士 >   公的資格・8

商品の販売に関する知識と、消費者の購買行動を把握して、販売促進につなげていく仕事です。
多様な商品の中から、消費者のニーズに応え、満足してもらえる商品を提供することが目的です。試験は、1級〜3級の3段階で、1級は店長や経営者クラスのレベルになります。

・学習期間 3カ月〜1年
・合格率 1級10.2%  2級57.5%  3級62.0%
・資格難易度 ★〜★★★
・問合せ先 全国各地の商工会議所 日本商工会議所 東京・03-5777-8600


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