ドラッグストア業界の2020年度の市場規模は対前年度比4.6%増の8兆363億円で、店舗数は2万を超えています。
売上上位10社による占有率は約75%と寡占化が進んでいます。
調剤併設型ドラッグストアは増加しており、それに伴って薬剤師の需要は高まっていく見込みです。
調剤薬局に次いで、多い転職先です。
ちなみに、現在の大手ドラッグストアチェーン上位10社の一覧は以下の通りです。
順位 | 社名 | 処方箋応需店舗数 | 調剤報酬額 |
---|---|---|---|
1 | ウエルシアホールディングス | 2,207店舗 | 9,496.5億円 |
2 | ツルハホールディングス | 2,420店舗 | 9,193億円 |
3 | コスモス薬品 | 1,130店舗 | 7,264.2億円 |
4 | サンドラッグ | 1,216店舗 | 6,343.1億円 |
5 | スギホールディングス | 1,391店舗 | 6,025.1億円 |
6 | マツモトキヨシホールディングス | 1,764店舗 | 5,569億円 |
7 | 富士薬品 | 1,360店舗 | 3,899.6億円 |
8 | ココカラファイン | 1,461店舗 | 3,664.4億円 |
9 | クリエイトSDホールディングス | 695店舗 | 3384.7億円 |
10 | クスリのアオキホールディングス | 733店舗 | 3058.8億円 |
※参考:ドラッグマガジン 医薬品産業ランキング2021年ポケット版
ドラッグストア業界では、2025年には10兆円産業を目指し、セルフメディケーションを推進しています。
また超高齢社会で地域住民の健康相談窓口、最適な情報、商品を提供する街の健康プラットフォームになることを目指しています。
ドラッグストア薬剤師に求められる役割は、薬学知識を活かして地域住民の健康づくり、健康相談やOTC医薬品、サプリメントを扱うドラッグストアの強みを活かした健康サポートです。
上述の通り、調剤併設型ドラッグストアは増加傾向にあり、かかりつけ薬剤師、薬局を目指す企業が多くあります。
2025年までにドラッグストアの商品を電子タグで管理する「ドラッグストアスマート化宣言」も進行しています。
ドラッグストア薬剤師の主な業務はカウンセリングとOTC医薬品販売です。
お客さんに服薬中の薬やサプリメント、健康食品の飲み合わせをチェックし、最適なOTC医薬品を提案します。
働き方は「OTC医薬品のみ」か「調剤薬局併設」かによって異なります。
調剤薬局併設の場合、調剤や服薬指導、薬歴管理、在宅医療などの業務も加わります。
ほか、検体検査の検査結果をもとに健康相談・生活指導も担います。
そのほか、レジ打ち、商品の棚出し業務を任されることもあります。